あなたはリストラ候補？　人事担当者が明かす「リストラされる社員はこんな社員」

最近は業績好調な会社でも定期的にリストラを行うことが少なくありません。

天職倶楽部メンバーには多くの人事担当者が在籍しています。人事担当者から見たリストラ予備軍をまとめてみました。

こんにちは！天職倶楽部を運営するKENです！
天職倶楽部では、各社の人事担当者やキャリアアドバイザー、キャリアアップを目指す人達が交流し、転職だけでなく、キャリアアップ、成功に役立つ情報を提供しています。

私、KENの20代と言えば、自分でもあきれるほどの冴えないサラリーマンでした。
今もとんでもないキャリアを築いたわけではありませんが、年収も1,000万円台の半ばに達し、それなりに成功できたと思っています。

まだまだ上には上がいますが、気持的にはもう十分。今は天職倶楽部の一員として、転職やさならるキャリア形成を目指す人達のサポートを行っています。

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40歳以上で管理職についていない人はリストラ予備軍。

グループ企業全体の従業員数を管理しており、新規に採用する人数と退職する人数を合わせるようにしている。退職者が少ない場合はリストラを行う。

目標未達が続いている人は当然リストラ候補。成績が優秀でも担当事業の業績が良くない場合は事業ごとリストラされるケースも増えている。

成績が真ん中以下の人は既にリストラ済み。残っている社員は以前で言えば平均より優秀な社員であるが、今はその中からリストラ候補を選んでいる。

社員の八割くらいはリストラ対象と思っておいてよい。

周りから、辞めさせられてもしょうがないと思われている人からリストラするようにしている。

仕事がずば抜けてできる人を切ることもある。できる社員は敵が多いため、職場の雰囲気が良くなることがある。

真面目で無能な人が最も不要。上司の指示を勝手に解釈し、職場を混乱させる人が多い。

朝早く来て夜遅くまで仕事をしている人はダメ。仕事の質ではなく、量で勝負している人はダメ。

扶養家族や家族手当、住宅手当てといった手当てが多い人からリストラする。

条件が同じなら費用が掛かる人がリストラされる。同じ条件なら通勤費が多い人を切る。

勤怠不良の人は間違いなくリストラ対象にされる。

就業規則等のルール違反をしたことのある人はやめさせやすい。

異動を拒否した人。

当事者意識が乏しく、不満を述べるが、自ら状況を変える努力をしない。

評論家タイプ。

上司との上手く行っていない人。

孤立している人はリストラしやすい。

真面目な人、責任感が強い人はリストラを受け入れる傾向があるため、どうしても誰かを辞めさせないといけない時、選ばれる可能性が高い。

他社でも通用するスキルがある人がリストラ対象に選ばれることも。配偶者にそれなりの収入がある人をリストラ対象にすることもあります。一度は同じ部署で働いた仲間。リストラ後の生活を考慮してあげたくなることもあります。

外資系企業では、上司が変わったとき、前の上司と近かった社員や仲が良かった人が切られることも良くある。外資系企業は上司が絶対。日本企業以上に公私共に上司への気配りをする必要があります。

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リストラされやすい社員の特徴について、一般的に以下のような点が挙げられます。ただし、これはあくまで傾向であり、すべてのケースに当てはまるわけではありません。

業績や成果が低い社員: 業績や成果が他の社員と比較して一貫して低い場合、その社員がリストラの対象となる可能性が高くなります。企業は、業績を上げることができない社員をコスト削減のために削減することがあります。
スキルが時代遅れの社員: 技術や業界のトレンドに対応できない、あるいは新しいスキルを習得しようとしない社員は、リストラの対象となる可能性があります。特に、急速に変化する分野ではスキルアップが求められます。
会社の戦略と合わない役職や部門の社員: 会社が戦略的な方向性を変える場合、以前の戦略に基づいて作られた部門や役職が不要になることがあります。このような場合、その部門の社員がリストラの対象となる可能性があります。
組織に溶け込めない社員: チームワークが重視される環境で、他の社員との協調性に問題があると判断された場合、その社員がリストラの対象となることがあります。特に、人間関係が悪化している場合やコミュニケーション能力に問題がある場合です。
コストが高い社員: 給与や福利厚生などのコストが他の社員と比較して高い場合、企業がコスト削減を目指す際にリストラの対象となることがあります。特に、パフォーマンスが給与に見合っていないと判断された場合です。
長期的に欠席が多い社員: 健康上の理由や家庭の事情などで長期的に欠席が多い場合、その社員がリストラの対象となることがあります。企業は出席率の高い社員を重視することが多いためです。
企業文化や価値観に適応できない社員: 企業が重視する価値観や文化に適応できない社員も、リストラの対象となることがあります。企業は自社の文化に合った人材を重要視することが多く、適応できないと見なされるとリストラの対象となる可能性が高まります。