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上場企業 平均年収ランキング 2024年12月

平均年収ランキング ランキング

2020年代に入り、日本人の平均年収は増加傾向にありますが、それでも所謂サラリーマンの平均年収は400万円台。上場企業の平均年収は600万円台と言われています。

上場企業の平均年収トップクラスの会社になるとかなりの金額です。

あくまでも「平均」ですので、若手社員は平均年収よりも低い傾向もあると思います。一方で、それなりの年齢や役職であれば当然平均よりも大きな金額をもらっている可能性が高いわけで…夢がありますね。

順位名称・コード・市場平均年収(千円)設立年月日従業員数(単独)
1三菱商事(株)20,9001950/4/15,421
2(株)キーエンス20,6701974/5/273,042
3(株)光通信20,6201988/2/52
4ヒューリック(株)19,0701931/3/30226
5三井物産(株)18,9901947/7/255,419
6マクニカホールディングス(株)18,8802015/4/136
7インテグループ(株)17,9902007/6/1344
8住友商事(株)17,5801919/12/245,020
9伊藤忠商事(株)17,5301949/12/14,161
10地主(株)17,1802000/4/766
11霞ヶ関キャピタル(株)16,7702015/6/30256
12(株)商船三井16,7501884/05/011,243
13インテグラル(株)16,5702006/1/1279
14丸紅(株)16,5401949/12/14,337
15(株)ストライク16,4401997/7/11368
16レーザーテック(株)16,3801962/8/13479
17(株)フジ・メディア・ホールディングス16,2101957/11/1843
18サンバイオ(株)15,9602013/2/2729
19(株)電通グループ15,8801906/12/27131
20ネクセラファーマ(株)15,4101990/6/2256
21(株)ディスコ15,0701940/3/23,451
22グロービング(株)14,8202017/1/20188
23スパークス・グループ(株)14,7501988/6/2029
24SOMPOホールディングス(株)14,5502010/4/1468
25(株)テレビ東京ホールディングス14,4502010/10/1102
26(株)ジャストシステム14,2801981/6/2296
27飯野海運(株)14,0601918/12/27196
28(株)テレビ朝日ホールディングス14,0001957/11/11,233
29川崎汽船(株)13,9401919/4/5898
30(株)モダリス13,8502016/1/143
31日本郵船(株)13,7801885/09/291,349
32宮地エンジニアリンググループ(株)13,7402003/9/2922
33ソフトバンクグループ(株)13,6001981/9/3255
34(株)TSIホールディングス13,5202011/6/113
35シンバイオ製薬(株)13,2702005/3/25100
36(株)スクウェア・エニックス・ホールディングス13,1301980/2/526
37(株)TBSホールディングス13,1201951/5/17254
38(株)大和証券グループ本社12,9901943/12/27485
39日本テレビホールディングス(株)12,9601952/10/28220
40三井不動産(株)12,8901941/7/152,049
41ジャフコ グループ(株)12,7801973/4/5133
42(株)ドリームインキュベータ12,7402000/4/20194
43三菱地所(株)12,7301937/5/71,187
44東京エレクトロン(株)12,7201963/11/112,154
45(株)野村総合研究所12,7101966/1/57,206
46ソレイジア・ファーマ(株)12,7002007/1/2218
47(株)アイ・アールジャパンホールディングス12,7002015/2/28
48フロンティア・マネジメント(株)12,6802007/1/4347
49豊田通商(株)12,6201948/7/12,607
50朝日放送グループホールディングス(株)12,6201951/3/15100

年収1,000万円を超える人の割合は5.5%。国税庁の民間給与実態統計調査によると、給与所得を得ている6,068万人のうち、年収1,000万円を超えている人の割合は5.5%です。 およそ18人に1人の割合で、年収1,000万円を超えている人がいます。

また、厚生労働省の「平成30年賃金構造基本統計調査」によると、20代で年収1,000万円を超える人の割合は0.2%を下回っています。 年代に限らず、日本全体における年収1,000万円超の人の割合は4%前後と少数です。 20代の平均年収は約200万円〜250万円が目安であり、年収1,000万円は非常に高い数値。

新卒の初任給を引き上げるニュースが相次いでいます。

「ユニクロ」を運営するファーストリテイリングは、1月8日、新卒社員の初任給を3万円引き上げ、33万円にすると発表した。新卒以外も新しい報酬体系を導入し、人材への投資を大幅に強化していく方針。

また、大手金融機関の初任給引き上げの報道も複数出ている。就活生に有利な“売り手市場”と言われるなかで、優秀な人材の確保のため各社条件をつり上げ、争奪戦が繰り広げられている状況です。

大卒総合職の初任給について、最新の『就職四季報 総合版』調査データを基にトップ企業を抽出しました。

■1位2位は40万超

1位はネット広告代理店大手のサイバーエージェント。大卒総合職の初任給は42万円。採用ページの募集要項によると、年俸制で504万円となっている。

2位は日本M&Aセンター。中堅中小企業のM&A仲介で最大手の企業。大卒総合職の初任給は40万2750円。内訳は基本給26万0000円、時間調整手当11万7750円、営業手当2万5000円となっています。

3位は日本テキサス・インスツルメンツ。初任給は39万円を超えます。

それに続くのがセプテーニ・ホールディングス、電通、ディスコ。ここまでが初任給25万円超えです。

業種別に見ると、コンサルティング・シンクタンク・リサーチ業界の平均初任給が27.3万円、マスコミ・メディア業界が26.3万円、建設・不動産業界が25.8万円、商社・卸売業界が25.6万円と高水準であった。

ただし、初任給だけが高く入社後の給与がなかなか上がらない企業や、初任給の内訳の多くを見込み残業代が占める企業も存在するので注意が必要です。

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